総販売数などのデータで見るブロック紙・地方新聞
地域や地方に密着した新聞として、全国紙とは違った魅力を持っているブロック紙と地方新聞。ここでは、総販売数などのデータ(日本新聞協会)から、購読の参考になりそうなポイントを解説したいと思います。
【北海道・東北地方】
北海道で販売部数が100万部を誇る北海道新聞を筆頭に、青森県の東奥日報(約25万部)、デーリー東北(約10万部)、岩手県の岩手日報(約23万部)、宮城県の河北新報（48万部）、秋田県の秋田魁新報(26万部)、山形県の山形新聞(約21万部)、福島県の福島民報(約30万部)、福島民友(約20万部)と北海道・東北地方では道県下の販売実績 の1位はブロック紙・地方新聞が独占という状況。さらに、普及率でもそのほとんどが４０％を超えています。また、上に挙げた以外でも数多くの「地域紙」が存在して、地方紙が非常に優位に立っている地方と言えます。
【関東地方】
栃木県の下野新聞、群馬県の上毛新聞の2紙が県下の販売実績でトップである以外は、読売新聞がトップを占める関東地方。そんな全国紙が強い中でも、東京の東京新聞(約60万部/中日新聞系列)、神奈川県の神奈川新聞(約22万部)、千葉県の千葉日報(約19万部)、埼玉県の埼玉新聞(約16万部)、茨城県の茨城新聞(約11万部)がそれぞれ関東地方で一定の評価を得ている。
【中部・北陸地方】
もはやブロック紙(地方紙)とは言えない中日新聞。愛知での販売実績は約174万部を誇り、都道府県のひとつとして最大の売り上げ規模を誇る。中日新聞はさらに、岐阜・三重でも販売実績はトップ、石川、福井でも2位という強さ。中日新聞を除くと、山梨県で山梨日日(約21万部)、長野県で信濃毎日(約48万部)、石川県で北國新聞(29万部)・富山県で北日本新聞(約24万部)、新潟県で新潟日報(約49万部)、静岡県の静岡新聞(約74万部)などの地方紙が販売実績トップで、地方紙の優位が目立つ地方となっている。また、各県で販売実績トップのブロック紙・地方紙が世帯普及率50％を超えている。
【近畿地方】
京都府の京都新聞、兵庫県の神戸新聞を除くと、滋賀県、大阪府、和歌山県で読売新聞、奈良県で朝日新聞が販売実績でトップを走る近畿地方。数字的にはやや落ちるが、大阪の大阪日日新聞、奈良県の奈良新聞などもそれぞれ健闘している。
【中国・四国・九州・沖縄地方】
山口県で全国紙の読売新聞が販売実績でトップである以外は、残りの県ではブロック紙、または地方紙が販売実績でトップを誇る。福岡県、佐賀県、長崎県で購読されている西日本新聞、広島の中国新聞はいずれも約60万部を販売する規模を誇る。また、徳島県の徳島新聞は世帯普及率が80％を超えており、全国トップ。
【まとめ】
関東地方、近畿地方では、全国紙の普及率が高いものの、残りの地方ではブロック紙・地方紙の普及率が高い。また、県下で圧倒的な支持を得ている新聞も数多く、ローカルな情報媒体としては依然、貴重な情報源として機能していることが分かる。